中国問題専門家のゴードン・G・チャン氏は、中共が核戦争を起こす可能性について分析しています。核戦争は本当に起こりうるのでしょうか。また自由主義諸国は中共の武力の拡大に対応する準備ができているのでしょうか。習近平総書記が先日発した言葉の中に、中共の切り札が見え隠れしています。
ワシントン・ポストは６月30日、中共が現在甘粛省の砂漠に、700平方マイル（香川県の面積とほぼ同じ）を有する119個のミサイル地下式サイロを建造中とみられると報じました。このサイロは、東風-41型大陸間弾道ミサイル（DF-41）の発射用とみられています。
中国問題専門家のゴードン・チャン（章家敦）氏は９日、エポックタイムズに寄稿して、「中国の他の場所に建設している26基のサイロと合わせると、中共は近い将来、これらの固定地点から、米国が現在保有する核兵器にほぼ匹敵する火力を設けることになる。中共の軍事系各社は今、核兵器を使った侵攻を考慮しているように見受けられ、中共高官は公の場で何度も核兵器の使用を叫んでいる」と述べています。
正常な道徳構造と普遍的な価値観のもとでは、国の指導者が開戦を望むことはあり得ないだけでなく、核兵器を使う作戦に言及することもないということを、私たちは知っています。
しかしながら、習近平総書記は７月1日の共産党設立100周年記念式典で行った挑発的な演説の中で、「戦争」について触れ、中国人を盾にして、「外国勢力」に「14億余りの中国人民が血と肉で築いた鉄の長城の前で、頭から血を流させる」と述べています。
この発言について、中国人民は中共にとって血と肉でできた盾にすぎず、中共の目にはごみのようにしか映らないのだという世論もあります。
また、中共の「国防法」が改正されて今年の１月１月に正式に発効したことで、習近平氏の軍隊に関する権限が拡大したことが、中共が積極的に戦争を起こす可能性を高めたようにも見えます。
ゴードン・チャン氏は、「修正案では中央政府の国務院の役割が減って、権限が中共中央軍事委員会に委譲された。具体的に言うと、国務院は人民解放軍の動員を監督しなくなり、最大でも党の支持を実行するだけになってしまった」と述べています。
さらに「中共はすでに『戦争』の定義を変えてしまった。その武器の一つがウイルスだ。つまりCOVID-19を引き起こす病原体SARS-CoV-2は、最初はバイオ兵器などではなかったが、中共はその感染力を隠匿して中国人感染者を他国に受け入れさせたことで、それがバイオ兵器になってしまった」とも述べています。
これらのことを各国は目に焼き付けています。中共上層部が中国人民は血と肉の盾だという発言をしようが、中共が近年、インドや台湾に対する各種軍事的挑発であろうが、もしくはインド太平洋地域の安定化に対する挑戦であろうが、これらはすべて各国から見られています。
ポンペオ元国務長官は12日、ツイッターに「我々は中共によって支配される世界の中で生きたくはない。習近平のあのような脅威、台湾人に対する脅威を聞いた時、米国からの抑止力や決意、力量を示すことが求められている。バイデン大統領にそのようにしてほしい」と投稿しています。
現在、世界の自由陣営は中共に向けて抑止シグナルを送っています。
日本メディアは、オランダと米国の軍艦が英国の「クイーン・エリザベス号」空母打撃群を追って、日本の自衛隊との合同演習を行う可能性があると報じました。日本の防衛大臣と英国国防大臣は20日に東京で面会し、今回の訓練について話し合う予定です。
また、豪州、日本、韓国、米国の海軍は５日から10日にかけてインド太平洋地域の自由航行と安定化を守るため軍事演習（PACVAN 2021）を行いました。
米国のリーダーシップのもとで、自由世界が中共の怒鳴り声と軍事力の拡大を見過ごすことはありません。
